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SEO対策会社の選び方|見極め10項目・依頼の流れ・避けるべき業者の特徴【2026年版】

  • SEO対策

最終更新日:2026年10月09日

SEO対策会社の選び方と見極めポイントを解説するイメージ

この記事の監修者

齊藤 真也

株式会社ファーストネットジャパン 代表取締役

1998 年創業時からアプリ開発・Web マーケティング・フルリモート SES・ホームページ制作・翻訳・グラフィックデザインなど幅広い IT/クリエイティブ領域を手がけ、4,000 件超のプロジェクトを統括。セキュリティ対策・SEO・システム開発から中小企業のWeb戦略支援まで、技術とデザインの両面でクライアントの課題解決を27年以上にわたり支援してきた。
大阪本社・東京オフィスの2拠点体制で、全国の企業のデジタル化をサポート。
高松市出身。座右の銘は「圧倒的努力」。

SEO対策会社の選び方では、自社の課題に対する施策の根拠、実装する担当、契約に含む作業、問い合わせまでの評価方法を確認します。「上位表示できます」という説明だけで決めず、提案からサイト変更と検証まで進められる体制があるかを判断してください。

結論から言えば、SEO対策会社は「順位を保証する会社」ではなく、「なぜその施策を行うのかを説明できる会社」を選ぶことが重要です。

検索順位そのものはSEO会社が決められるものではありません。一方で、現状分析、キーワード選定、サイト改善、コンテンツ制作、効果検証について「何を・なぜ・どの順番で行うのか」を説明することはできます。

この記事では、SEO対策会社の選び方を発注する企業側の目線で整理します。依頼できる業務範囲、見極める10項目、契約前の商談で確認すべき質問、避けるべきSEO業者の特徴、社内で準備すること、現在のSEO会社を乗り換える判断基準まで解説します。

この記事でわかること

  • SEO対策会社に依頼できる業務の種類
  • 失敗しないSEO対策会社の選び方10項目
  • 契約前の商談で確認すべき質問
  • 避けるべきSEO業者の特徴
  • SEO対策を依頼する前に社内で準備すること
  • 現在のSEO会社を乗り換える判断基準

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結論:SEO対策会社は「説明できる会社」を選ぶ

SEO対策の外注で失敗するケースには、共通するパターンがあります。

契約前の提案内容が抽象的で、契約後に何をしているのか分からなくなり、数ヶ月後には順位表だけが送られてくる。順位が上がらなかった理由を質問しても「Googleのアルゴリズムによるものです」と説明され、次に何をするのかが見えない、といったケースです。

こうした状況を避けるため、SEO会社を比較するときは以下の4点を確認してください。

判断軸 確認したい状態 注意したい状態
提案の根拠 自社サイトのデータや検索結果を分析したうえで課題を提示する どの企業にも当てはまる一般的な提案だけ
成果指標 順位・流入だけでなく問い合わせや商談まで考える 検索順位だけを成果として扱う
施策の開示 何を変更し、なぜ変更したのか説明する ノウハウを理由に施策内容を説明しない
順位への姿勢 順位保証はできないことを前提に改善方針を説明する 「必ず1位」「必ず上位表示」などと保証する

SEO対策は数ヶ月から1年以上継続するケースもある投資です。契約前の段階で、自社の担当者が施策の内容と目的を理解できる説明をしてくれるかを確認することが、SEO会社選びの重要な判断基準になります。

SEO対策会社に依頼できる業務範囲

「SEO対策会社」と呼ばれていても、会社によって得意領域は異なります。

自社の課題と依頼先の得意分野が合っていなければ、評価の高いSEO会社であっても期待する成果につながらない可能性があります。

SEO対策会社は大きく4タイプに分けられる

タイプ 主な業務 向いている企業 費用目安
コンサルティング型 戦略設計・キーワード設計・改善提案・効果検証 社内または別の制作会社で実装できる企業 月額10万円〜50万円程度
記事制作代行型 キーワード調査・構成・執筆・入稿 SEO方針は決まっており制作リソースが不足している企業 1記事3万円〜15万円程度
内部対策・技術型 サイト構造・クロール・表示速度・構造化データなどの改善 大規模サイトや技術的課題を抱えている企業 10万円〜100万円程度
制作会社一体型 SEO戦略・記事制作・サイト改修・効果検証まで一括対応 社内のWeb担当者が少ない企業やサイト改修も必要な企業 月額10万円〜50万円程度

金額はサイト規模、競合性、記事制作本数、サイト改修の有無などによって大きく変わります。料金だけでなく、どこまでが契約範囲に含まれているかを確認してください。

費用について詳しく確認したい方は、SEO対策の費用・料金相場もあわせてご覧ください。

「提案はできるがサイトを直せない会社」には注意

SEO対策で意外に多いのが、「改善案は出ているのに実装できない」という状態です。

SEO会社からタイトル変更、内部リンク修正、ページ構成変更、表示速度改善などを提案されても、別の制作会社へ依頼しなければならず、見積もり・承認・実装に数ヶ月かかることがあります。

その結果、毎月SEOコンサルティング費用を払っているにもかかわらず、実際のサイトにはほとんど変更が反映されない状態になります。

社内に実装担当者がいない場合は、SEOの分析だけでなくWeb制作・WordPress・システム改修まで対応できる会社を選ぶと進行しやすくなります。

自社対応と外注を分ける方法

SEO対策のすべてを外注する必要はありません。むしろ、自社にしか持てない情報は積極的に社内から提供したほうがコンテンツの独自性を高めやすくなります。

  • 外注に向く業務:キーワード調査、競合分析、技術的SEO、サイト構造設計、記事構成、効果測定
  • 自社で担いたい業務:実績、事例、顧客からよく聞かれる質問、現場のノウハウ、専門家による監修

SEO会社だけで記事を作ると、他社サイトでも書ける一般論になりやすくなります。発注側から実務経験や独自データを提供し、それをSEO会社が検索ニーズに合わせて構成する形が理想です。

なお、実店舗や地域密着型のサービスでは、SEO対策だけでなくMEO対策を優先すべきケースもあります。飲食店・美容室・クリニックなどの来店型ビジネスと、全国から問い合わせを獲得するBtoBサービスでは、適した施策が異なります。SEO対策とMEO対策の違い・どちらを優先すべきかについては、事業モデル別にこちらの記事で詳しく解説しています。

SEO対策会社の選び方10項目【契約前チェックリスト】

SEO会社への相談・提案・見積もりの段階で確認しておきたい項目を10個に整理します。

すべての項目で完璧な回答が必要というわけではありません。ただし、自社にとって重要な項目について具体的な説明が得られない場合は慎重に判断してください。

1. 提案前に自社サイトを分析しているか

提案前に、自社サイトの検索状況、コンテンツ、サイト構造などを確認しているかを見ます。

自社サイトをほとんど確認せず、サービスメニューと料金表だけを提示する場合、契約後も定型的な施策になる可能性があります。

2. キーワード選定の根拠を説明できるか

「なぜこのキーワードを狙うのか」を確認してください。

検索ボリュームだけでなく、競合性、自社サービスとの関連性、検索ユーザーの意図、問い合わせにつながる可能性まで考えている会社が理想です。

検索回数が多いキーワードでも、自社サービスから離れていればアクセスだけ増えて問い合わせにつながらないことがあります。

3. 成果指標が問い合わせまで設定されているか

検索順位やアクセス数だけではなく、問い合わせ、資料請求、商談などのコンバージョンまで確認する体制があるかを見ます。

「10位から3位になりました」で終わるのではなく、その流入が事業成果につながったのかまで検証できる会社を選びましょう。

4. 実施した施策を開示してくれるか

タイトル変更、内部リンク修正、記事リライト、新規記事作成など、毎月どのような作業をしたのか確認できることが重要です。

「独自ノウハウなので説明できない」という理由だけで施策内容を開示しない場合は慎重に判断してください。

5. レポートに「次の打ち手」があるか

月次レポートには最低でも以下の3点が必要です。

  • 今月実施したこと
  • 実施後に何が変化したか
  • その結果を受けて次に何をするか

検索順位一覧だけでは改善サイクルを回すことはできません。

6. 契約期間と解約条件が明確か

SEOは中長期で取り組む施策ですが、それと長期契約の拘束は別問題です。

最低契約期間、中途解約、解約予告期間、自動更新の有無などを契約前に確認しておきましょう。

7. 自社に近い業種・サイト規模の経験があるか

「SEO実績○○件」という数字だけではなく、自社に近いビジネスモデルの支援経験を確認します。

BtoBとBtoC、ECサイトとコーポレートサイト、地域ビジネスと全国展開型ビジネスでは、有効なSEO戦略が異なります。

8. サイト改修まで対応できるか

改善案の作成だけなのか、実装まで含まれるのか確認します。

実装が別料金の場合は、SEO契約費だけではなくサイト改修費を含めた総額で比較してください。

9. 実際の担当者と体制を確認できるか

契約前に営業担当者だけでなく、可能であれば実務担当者の経験や体制も確認します。

「営業時の担当者と契約後の担当者がまったく違う」ということは珍しくありません。

10. 契約終了後もコンテンツやデータが自社に残るか

制作した記事、分析データ、Google Search Console・Google Analyticsなどのアカウント、ドメイン、Webサイトなどの管理権限を確認します。

SEOに投資して作ったコンテンツは、中長期的な自社資産になるものです。契約終了と同時に利用できなくなる仕組みになっていないか確認してください。

SEO対策会社との商談で聞くべき15の質問

SEO会社の実力は、サービス資料だけでは分かりません。商談時の質問に対して、どの程度具体的に回答できるかを見ると判断しやすくなります。

以下の質問は、そのままSEO会社との打ち合わせで使用できます。

質問 確認するポイント
1. 現在のサイトで最初に改善すべき点は何ですか? 自社サイトを事前に分析しているか
2. なぜそのキーワードを狙うのですか? KW選定に事業上の根拠があるか
3. SEOで狙わないほうがよいキーワードもありますか? 検索ボリュームだけで判断していないか
4. 新規記事と既存ページ改善のどちらを優先しますか? 新規記事量産だけに偏っていないか
5. 技術的なサイト改善には対応できますか? 内部対策を実装できるか
6. サイト改修は契約料金に含まれますか? 追加費用の有無
7. 実務を担当するのは誰ですか? 担当者の経験と体制
8. 毎月どのようなレポートが提出されますか? 施策・結果・次の打ち手が確認できるか
9. 検索順位以外に何をKPIにしますか? 問い合わせや商談まで見ているか
10. 問い合わせにつながったキーワードを分析できますか? SEOとCVを結び付けているか
11. 順位が上がらなかった場合はどうしますか? 検証・改善プロセスがあるか
12. Googleのアップデートがあった場合はどう対応しますか? 原因分析と方針変更の考え方
13. 契約期間と途中解約条件を教えてください 契約上のリスク
14. 作成した記事の権利は誰に帰属しますか? コンテンツが自社資産として残るか
15. SEO以外の施策が適している場合も提案しますか? SEO契約そのものが目的になっていないか

特に最後の質問は重要です。

企業の課題によっては、SEOより先にホームページのリニューアル、広告、ランディングページ改善、MEO、営業導線の改善などを行ったほうがよい場合があります。

「何でもSEOで解決する」のではなく、SEOをやらない選択肢も含めて提案できる会社は、事業全体を見ている可能性が高いといえます。

商談の回答を提案書に残し、契約内容と照合する

口頭で納得できる説明を受けても、契約書や見積もりに対象業務が含まれていなければ実行されるとは限りません。15の質問はすべて同じ重さで採点するのではなく、自社の課題に必要な回答を次の形で記録しましょう。

商談での質問 確認したい回答の内容 回答が曖昧な場合の追加確認
なぜこのページを優先しますか 対象URL、検索意図、現状のデータ、事業との関連 自社サイトの具体例で優先理由を説明してもらう
サイト修正は誰が行いますか 依頼先・社内・既存制作会社の担当範囲と費用 提案だけか、反映・読戻し確認まで含むか聞く
改善が見えないときはどうしますか 実施履歴、測定期間、原因の切り分け、次の仮説 順位表だけでなく対象ページと施策の記録を見せてもらう
契約終了時に何を引き継げますか 記事、修正履歴、分析資料、アカウント権限 利用期限や追加の引継ぎ費用を契約書で確認する

たとえば「記事を毎月作ります」という回答だけでは、既存記事のリライト、社内取材、原稿確認、WordPress反映のどこまで含まれるか分かりません。「対象記事をどう決め、誰が確認し、誰が反映するか」まで具体化してから契約範囲へ落とし込みます。これは確認方法の例で、特定の会社の評価や実績を示すものではありません。

避けるべきSEO業者の5つの特徴

1. 順位保証・上位表示保証をうたう

検索順位を最終的に決めるのはGoogleの検索システムであり、SEO会社が順位を保証することはできません。

GoogleもSEO業者を選ぶ際の公式ガイドで、1位表示を保証するSEO業者には注意するよう案内しています。

「必ず1位にします」「○ヶ月以内に上位表示を保証します」といった営業を受けた場合は、どのキーワードを対象に、どのような条件で保証するのか慎重に確認してください。

2. 検索順位を操作する目的のリンク購入を中心に提案する

被リンクそのものは検索評価を考えるうえで重要ですが、問題は獲得方法です。

Googleのスパムポリシーでは、検索順位を操作することを主な目的としたリンクの売買や過剰な相互リンクなどをリンクスパムとして挙げています。

「月○本リンクを購入すれば順位が上がる」といった提案を受けた場合は、そのリンクがどのように獲得されるのか確認してください。

3. レポートが順位だけで問い合わせに触れない

検索順位が上がっても問い合わせが増えなければ、企業のSEO投資として十分な成果とはいえません。

どのページから流入し、どのページを閲覧し、問い合わせに至ったのかまで確認できる会社が理想です。

4. 施策内容がブラックボックスになっている

「独自ツールを使用しています」「特殊なSEO施策をしています」といった説明だけで、実際に何を変更しているのか分からない場合は注意が必要です。

SEO会社へ任せる場合でも、自社サイトで何が行われているかは発注企業側が把握できるようにしておきましょう。

5. 解約すると記事やデータが使えなくなる

外部サービス上に記事を作成し、契約終了と同時に公開できなくなる契約形態などには注意が必要です。

長期間SEOへ投資するのであれば、記事、Webサイト、アクセスデータなどが自社資産として残る契約であることを確認してください。

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SEO対策を依頼する前に社内で準備する5つのこと

SEO対策が進まない原因は、SEO会社側だけにあるとは限りません。

発注側の情報提供や意思決定が止まることで、施策が進まなくなるケースもあります。契約前に以下の5点を整理しておきましょう。

1. SEOの目的を決める

「アクセスを増やしたい」だけでなく、「問い合わせを増やしたい」「特定サービスの商談を増やしたい」など、事業上の目的を整理します。

目的によって狙うキーワードや制作するページは大きく変わります。

2. 予算と期間を決める

SEOは継続的な改善が必要です。

SEOコンサルティングでは月額10万円〜50万円程度が一つの目安ですが、記事制作やサイト改修まで含めると金額は変わります。

単月の料金だけではなく、6ヶ月・12ヶ月単位で必要となる予算を確認してください。

3. 意思決定者を明確にする

SEO会社から改善提案が出ても、社内承認に1〜2ヶ月かかっていては施策が進みません。

タイトル変更、記事公開、サイト改修などを誰が承認するのか決めておきましょう。

4. Search Console・アクセス解析データを確認する

すでにWebサイトを運営している場合は、Google Search Consoleやアクセス解析ツールのデータを活用します。

検索キーワード、表示回数、クリック、流入ページなどの実データがあれば、推測ではなく現状に基づいてSEO施策を設計できます。

5. 自社から提供できる情報を整理する

事例、実績、顧客から受ける質問、営業担当者の知見、専門家コメントなど、自社しか持っていない情報を整理します。

こうした一次情報は、競合サイトとの差別化にもつながります。

SEO対策を依頼してから改善を進める流れ

一般的なSEO支援は、以下のような流れで進めます。

ステップ 内容 期間の目安
STEP1 現状分析・競合調査・課題整理 2〜4週間
STEP2 キーワード設計・サイト改善方針の策定 2〜4週間
STEP3 内部対策・サイト改修 1〜2ヶ月程度
STEP4 コンテンツ制作・既存ページ改善 継続
STEP5 Search Console等による効果検証・再改善 継続

SEOでは、施策を実施してすぐに検索順位が変化するとは限りません。サイト規模、競合性、クロール状況、コンテンツの状態などによって評価までの期間は異なります。

重要なのは、「○ヶ月経てば必ず成果が出る」と考えるのではなく、表示回数、順位、流入、問い合わせなどの変化を段階的に確認することです。

コンテンツを活用したSEOについては、コンテンツSEOの進め方と費用相場も参考にしてください。

改善案を実行へつなぐ社内・依頼先の分担表

自社にWeb担当者がいても、サーバーやテンプレートの変更をすべて行えるとは限りません。記事更新は社内、技術修正は保守会社、分析と設計はSEOの依頼先など、実行する担当を作業ごとに決めます。

業務 契約前に明記する内容 自社側で用意する担当・情報
現状分析・計画 対象サイト、分析範囲、成果物、優先順位 事業の目標、注力サービス、正しい情報
記事制作・リライト 企画、取材、原稿、確認回数、公開作業 取材窓口、事実確認者、最終承認者
技術改善 対象テンプレート、作業内容、検証、戻す方法 制作・保守の窓口、反映できる日程
測定・報告 指標、対象期間、施策履歴、次の打ち手 問い合わせの定義、商談化の確認担当

社内で原稿の事実確認を行い、依頼先が構成・編集・公開を担当する分担も可能です。承認が滞ったときの連絡先、実装が別契約の場合の見積もり手順、公開後に確認する担当まで共有します。実装待ちの施策はレポートで分け、分析不足と実行体制の不足を混同しないようにしましょう。

SEO会社の費用を比較するときは「作業範囲」を見る

SEO会社の料金体系は大きく分けて、月額固定型、成果報酬型、スポット型があります。

契約形態 特徴 確認事項
月額固定型 毎月一定額で分析・提案・改善を行う 実施内容と作業範囲を確認する
成果報酬型 一定の条件を満たした場合に料金が発生する 成果の定義と対象キーワードを確認する
スポット型 SEO診断やサイト設計などを単発で依頼する 診断後の実装を誰が行うか確認する

SEO会社を比較するときは、「月額15万円と30万円なら15万円の会社が安い」と単純に考えないことが重要です。

同じ月額料金でも、順位レポートだけの契約と、キーワード戦略、記事改善、サイト改修、効果測定まで含む契約では内容が大きく異なります。

料金ではなく「その料金で何をどこまで担当してもらえるのか」を比較してください。

契約前に「含む・別料金・対象外」を確認する

費用比較では、分析、記事制作、サイト修正、効果測定の各項目を「含む」「別料金」「対象外」に分けます。別料金の作業は依頼頻度と概算条件も確認し、月額料金だけで比較しないでください。詳しい料金の整理は関連記事のSEO費用解説を参照し、ここでは選定に必要な契約範囲を確認します。

最初の報告会では、分析資料だけでなく「変更するURL・変更内容・担当・期限・確認方法」の一覧が共有されるかを確認します。その後は変更したページ、反映日、対象キーワード、表示・クリック・問い合わせの変化を同じ条件で追います。数日の順位変動を成果や失敗と決めつけず、実装済みの施策と未実施の施策を分けて次の行動を決めることが大切です。

今のSEO会社を乗り換えるべきか判断する4つの基準

すでにSEO会社と契約しているものの、「このまま続けてよいのか」と悩んでいる企業も少なくありません。

単に順位が下がったという理由だけで乗り換える必要はありません。以下の4点を確認してください。

1. 数ヶ月経っても評価指標に変化がない

順位だけで判断するのではなく、Search Consoleの表示回数、上位20位以内に入るキーワード数、自然検索流入なども確認してください。

一定期間施策を続けても、検索結果への露出自体がまったく増えていない場合は、施策の方向性を確認する必要があります。

2. 毎月のレポート内容が変わらない

毎月ほぼ同じ順位表とコメントだけが提出され、「何を実施したのか」「次に何をするのか」が見えない場合は確認が必要です。

具体的な実施内容を質問し、説明を受けましょう。

3. 新規記事を増やすことだけが施策になっている

SEOは新しい記事を増やせばよいわけではありません。

既存記事のリライト、内部リンク、サイト構造、検索意図とのズレ、重複コンテンツ、コンバージョン導線なども改善対象になります。

記事本数だけをKPIにしている場合は、施策全体を見直す余地があります。

4. SEO会社と制作会社の間で改善が止まっている

SEO会社から「制作会社に依頼してください」、制作会社から「SEO会社に確認してください」と言われ、改善が進まない状態も見直しのサインです。

こうした場合は、SEOとWeb制作を一体で対応できる会社へ切り替える方法もあります。

乗り換える場合は、解約前に記事・ドメイン・Search Console・Google Analytics・CMS・サーバーなどの管理権限を確認してください。

SEO対策は「流入を増やした後」まで設計する

SEO対策の最終目的は検索順位そのものではありません。

企業サイトであれば、自然検索から訪問したユーザーにサービス内容を理解してもらい、問い合わせ、資料請求、見積もりなどにつなげることが重要です。

そのため、SEO対策会社を選ぶ際は、以下まで確認するとよいでしょう。

  • 検索流入後に閲覧されるページを改善できるか
  • 問い合わせフォームまでの導線を確認しているか
  • サービスページの内容も改善できるか
  • SEOで獲得したユーザーの質問を次のコンテンツへ反映できるか

AI接客ホームページを活用する方法

ファーストネットジャパンでは、検索から訪問したユーザーに対し、AIが質問を受け付けながら課題整理やサービス案内を行う「AI接客ホームページ」も提案しています。

項目 従来型チャットボット AI接客ホームページ
会話方式 FAQ・シナリオ型が中心 ユーザーの質問内容に応じて対話
主な役割 問い合わせ対応の効率化 課題整理・サービス案内・問い合わせ支援
SEOとの連携 基本的には独立して運用 ユーザーから受けた質問をコンテンツ企画へ活用可能

SEOで流入を増やすことと、流入したユーザーを問い合わせにつなげることは別の課題です。

SEO会社を選ぶ際には、「検索順位を上げるところまで」ではなく、自然検索から問い合わせにつながるWebサイト全体を改善できるかも確認するとよいでしょう。

ファーストネットジャパンのSEO対策

ファーストネットジャパンは、1998年創業・大阪市中央区に拠点を置くWeb制作・Webマーケティング会社です。4,000件超の制作実績をもとに、ホームページ制作、SEO対策、Webマーケティング、システム開発まで一貫して対応しています。

SEO分析からWebサイトの実装まで対応

SEO会社と制作会社が分かれていると、改善提案から実装までに時間がかかることがあります。

ファーストネットジャパンでは、SEO分析だけでなく、WordPress、HTML/CSS、Webシステムなどの制作・開発にも対応しているため、サイト側の改善まで一貫して進めることができます。

検索順位だけでなく問い合わせを確認

SEOでは順位・表示回数・クリック数を確認しますが、最終的には問い合わせや商談につながっているかが重要です。

そのため、検索流入だけではなく、サービスページへの導線やコンバージョンポイントも含めて改善を検討します。

新規記事だけでなく既存コンテンツも改善

新規記事を増やすだけではなく、Search Consoleのデータを確認し、既存記事の順位、表示回数、検索クエリ、カニバリなどを分析しながらリライトや内部リンク改善を行います。

公開後も改善を継続

SEOは一度サイトを作って完了する施策ではありません。

公開後のデータを確認し、記事追加、リライト、サイト構造、コンバージョン導線などを継続的に改善していきます。

SEO対策のご相談については、ファーストネットジャパンのSEO対策サービスをご覧ください。

「SEO会社を変更するべきか判断できない」「自社サイトのどこから改善すればよいか分からない」「まだ要件が固まっていない」という段階でも構いません。まずはお気軽にご相談ください。

会社概要

会社名 株式会社ファーストネットジャパン
所在地 大阪市中央区南久宝寺町1-7-10 シャンクレール南久宝寺201
設立 2004年12月(1998年8月創業)
URL https://gelatocms.com/

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よくある質問

Q. SEO対策会社に依頼すべきか、自社で対応すべきか判断できません

社内にSEOの知識を持つ担当者がいて、コンテンツ制作、サイト改修、効果測定まで継続して対応できる場合は自社運用も可能です。社内リソースが不足している場合や技術的なサイト改善が必要な場合は外注を検討するとよいでしょう。戦略や事例などの一次情報は社内、専門的な分析や実装は外注という分担も有効です。

Q. SEO対策会社の費用相場はどのくらいですか

SEOコンサルティングでは月額10万円〜50万円程度が一つの目安です。記事制作は1記事3万円〜15万円程度、内部SEO対策は10万円〜100万円程度など、依頼内容によって大きく異なります。料金だけではなく、分析、記事制作、サイト改修、効果測定のどこまで含まれているかを確認してください。

Q. SEO会社との契約前に何を確認すべきですか

自社サイトの分析内容、キーワード選定の根拠、実施する施策、成果指標、レポート内容、サイト改修の対応範囲、契約期間と解約条件、記事やデータの権利などを確認してください。特に、なぜその施策を行うのかを具体的に説明できるかが重要な判断材料になります。

Q. 順位保証をうたうSEO会社は避けたほうがよいですか

慎重に判断してください。検索順位はGoogleの検索システムによって決まるため、SEO会社が特定順位を保証できるものではありません。順位保証よりも、現状分析の方法、施策の根拠、効果検証、改善方法を具体的に説明できる会社かどうかを確認することが重要です。

Q. 今のSEO会社から乗り換えるべきタイミングはいつですか

一時的な順位下落だけで判断する必要はありません。ただし、一定期間施策を続けても表示回数や検索流入に変化がない、実施内容が説明されない、レポートが毎月同じ、改善提案が実装されないといった状態が続く場合は契約内容や依頼先の見直しを検討するタイミングです。

Q. SEO会社の提案が実装されない場合はどうすればよいですか

対象URL、変更内容、反映担当、期限、追加費用、確認方法を一覧にして、契約に含む範囲を確認します。社内や既存制作会社が反映を担当する場合は連絡窓口を決め、実装待ちの施策と実装後の効果を分けて報告してもらいましょう。

まとめ

SEO対策会社の選び方で重要なのは、「有名な会社か」「料金が安いか」だけではなく、自社サイトを分析したうえで、なぜその施策を行うのかを具体的に説明できる会社かを確認することです。

特に契約前には、キーワード選定の根拠、成果指標、実施内容、レポート、サイト改修の範囲、担当体制、契約条件、コンテンツの権利まで確認しておきましょう。

また、SEOの目的は検索順位そのものではありません。自然検索から自社を知ってもらい、問い合わせや商談につなげることが企業にとっての本来の目的です。

ファーストネットジャパンは、1998年創業・4,000件超の制作実績をもとに、SEO戦略の設計からコンテンツ制作、ホームページ改修、公開後の運用改善まで一貫してサポートします。

「現在依頼しているSEO会社を続けるべきか判断したい」「自社サイトの課題を知りたい」「SEOを始めたいが何から手を付ければよいか分からない」という段階でも構いません。まずはお気軽にご相談ください。

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