越境ECサイト比較・ランキング10選【2024年最新版】

近年は株式会社ではない個人事業主から零細中小までインターネットを活用して海外進出をするようになりました。日本の小規模事業者が海外進出するに当たっては、越境ECサイトを利用するのが低リスクで成功する近道と言えます。

そこで、ここではおすすめの越境ECサイトを比較・ランキングで紹介します。

越境ECとは？世界の市場規模を紹介

越境ECとは、日本国内を拠点にする個人・企業が、オンラインを通じて海外にターゲットを変えてEC販売を推進するビジネスを指します。海外市場を相手にすることは、海外の法規制を守らなければなりませんし、海外現地人に向けたマーケティングを実行しなければならなく、一朝一夕とはいきません。

しかし、一つの商品でもヒットすれば、売上は日本国内とは桁が異なり、企業としても大きく躍進することが期待できます。

越境ECの市場規模は年々増加基調に

越境ECの市場規模は日本国内では12兆円、すべてのサービスを含んでも20兆円前後となりますが、世界に目を向けると、米国は100兆円超え、中国は260兆円超えとなり、現状は中国の越境EC市場は世界市場の半分を握っていることがデータから分かります。

2025年には世界の越境EC市場は1000兆円を超えるとも言われており、未だ日本国内のみではECサービスを展開している個人・企業は、グローバルの波に追い付くため一刻も早い越境ECへの参入が求められます。

コロナ禍で売上急伸。多くの企業でECサイトの構築・導入が進む

ECサイトはインターネットと一般家庭のパソコンの普及により、2010年代より急速に伸び、2015年と2020年を比較すると日本国内市場は2倍以上の伸びを見せています。

また、2020年より世界で流行した新型コロナウイルスの影響により、多くの人が密を避けてネット通販サイトを活用することになり、2024年以降も利用者は増加傾向と予想されます。

EC市場規模は日本においても着実に拡大していますが、低リスクハイリターンといった越境ECのサービス展開を考えると、いまのうちから世界市場に目を向けるのが得策と言えるでしょう。

海外の消費者に自社商品・サービスを販売できるメリット

越境ECの特徴は、「海外の消費者に自社の商品・サービスを販売」および「世界に自社商品を流通させること」にあります。

一般的に海外進出と言えば、現地に駐在事務所を設立してマーケティングや法人化（株式会社）の準備をするなど、数年かけて念入りに計画するものですが、越境ECであれば海外進出までの費用も工程も大幅に削減することができます。

海外販売の基本は越境ECモール型に出店する

越境ECで海外現地人に自社商品を販売する方法として、最も基本となるのが「海外現地でサービスを展開しているECモールに出店」することです。

中国のアリババ系列や米国のAmazonなど世界的に有名なECモールもありますが、「東南アジア諸国で高い需要を誇るECモール」や「ヨーロッパ（西欧諸国）」のみに展開しているECモールもありますので、まずは進出したい国のEC市場を詳しく調査するのがおすすめです。

越境ECモールはデメリットも多い

一方で越境ECモールはデメリットも少なくないため、出店する際はリスクも承知しておかなければなりません。

越境ECモールに出店するにあたってのデメリットは「海外現地の法規制を遵守しなければならない」ことです。当たり前のように聞こえるかもしれませんが、日本人が日本に居ながらにして海外の法律を調べることは容易ではありません。

出店できる点数や月額使用料といった基本条件もあれば、現地に登記を置くことが出店の条件であることも考えられます。

また、商品在庫を海外現地に置かない場合は、注文の度に日本から海外発送をしなければなりません。空輸や船便といった輸送手段の選択もあれば、消費によって税関を通過する条件も厳しくなります。

こちらに書類上の不備がなくとも、原因不明でなぜか相手先に届かないといったトラブルもあれば、受取人次第で返金・返品にも対応しなければなりません。

自社サイトを越境ECとして運用・活用する

すでに自社で運用しているECサイトがあれば、それをリニューアルして越境ECサイトとして構築し直すのも有効な手段となります。

越境ECサイトにするためには、
1．海外発送の方法や料金・輸送日数・注意点を記載する。
2．多言語対応する。
3．ターゲティングした海外現地人がよく用いる支払方法を導入する。

といった対応が必要となります。越境ECモールであれば業者に販売代行を依頼できますが、自社サイトを越境EC化する場合は、代行ではなくマーケティングをIT企業に依頼することになるので、自社においてもECの販売ノウハウがある程度必要となります。

取り扱い商品（販売商品）に注意が必要

自社で越境ECサイトを運営する場合、販売商品がそもそも海外現地に送ることができるのかを確かめてください。

特に食品関連は世界各国で輸入条件を厳しくしていますので、商品の含有成分・添加物・ラベル規制を調べる必要があります。そのため、最もリスクなく確実に消費者（購入者）に届けることができるのは、当該国に在庫を置く現地発送であることは間違いありません。

また、EC市場として魅力な中国は物流事情が良くありませんので、販売商品と同様に配送費用も確認した方がいいでしょう。

自社サイトが認知されるまで越境ECモールと併用するのも可

越境ECモールの利点は、すでに数多くのユーザー数を抱えているECモールに自社が出店するだけです。一方で自社サイトを越境ECに対応させると、SEO対策や広告を打つ必要があるため、海外現地人に認知されるまでに一定の期間を要します。

しかし、自社の越境ECサイトとモールは両立させることが可能です。自社サイトで売り上げが増えるまでは越境ECモールと併用するのもおすすめですし、自社サイトが自立できたあとも、販売窓口を増やす意味で越境ECモールへの出店を続けるのもいいでしょう。

販売したい海外の年間イベントを必ず押さえる

越境ECを成功させるポイントとして、「現地の年間イベントを押さえる」ことが挙げられます。日本であればお中元やお歳暮、年末年始、バレンタインデーといったイベントは毎年書き入れ時となるように、海外でも必ず現地人にとって重要なイベントの前後はECの売り上げが飛躍します。

例えば中国のECモールが最も活発となるのは11月11日の独身の日ですが、この1日だけで、中国のアリババグループの総取引高は、楽天の年間総取引高を超えてしまいます。

中国の独身の日やアメリカの感謝祭・ブラックフライデーでは、ご覧のように桁違いの売り上げを見込むことができるので、その日に向けて数か月前から適切なマーケティングをするなど準備が必要となります。

海外の検索エンジンに対応した広告や記事を出稿する

日本ではGoogleとYahooが主な検索エンジンとなり、YahooはGoogleのアルゴリズムを採用しているため、一般的にSEO対策はGoogleのみで済みます。このような知識は日本国内では手に入りやすいですが、海外の検索エンジンや広告出稿に関しては自社で調査しなければなりません。

例えば韓国ではGoogleの検索エンジンは市場の8割を占めていますが、それと同時に地場最大手のNaverも13％のシェアを持っており見逃すことはできません。

しかし、GoogleとNaverでは異なるアルゴリズムを採用しているため、日本企業は双方のSEO対策や広告出稿を検討する必要があります。

自社で越境ECサイトを運営する場合は、必要に応じて海外マーケティングに実績のあるIT企業に代行をお願いするのもいいでしょう。

キーワードや記事コンテンツの検討はSEO対策で重要

越境ECサイトで成功するためには、広告と併せてSEO対策も必要となるでしょう。Googleにおける基本的なSEO対策は世界共通ですが、検索エンジンのキーワードの入力方法や魅力あるコンテンツの作り方は国によって多少の相違があります。

そのため、記事の作成においても闇雲に更新するのではなく、専門家に意見を仰いでキーワード選定から月間の更新記事数まで計画的に行うのが失敗しないコツとなります。

越境ECサイトでSEO対策を代行してもらう業者の選び方

越境ECサイトのSEO対策を業者に依頼するポイントとしては、

1．海外マーケティングに対応している業者
2．越境ECサイトの構築やコンテンツ制作の実績がある業者
3．英語や中国語など多言語のコンテンツをネイティブの文章で更新できる業者

などを考慮するといいでしょう。特に現地語の記事制作を依頼する場合は外国語となるため、自社でコピペチェックや誤字脱字、内容の精査をすることができなく、基本的に業者に依存することになります。

多少料金は高くなるかもしれませんが、外国語記事は機械翻訳ではなく、ネイティブスピーカーに執筆を依頼するのがおすすめです。

海外マーケティング・情報収集をしてヒットする商品を予測する

上記で解説したように、中国やアメリカといったEC市場で成功すると、ゼロの桁が変わる売り上げを達成することができます。しかし、単に現地の越境ECモールに出店したからといって商品が売れるわけではありません。

数千、数万といった競合他社に勝つためには、現地のマーケティング・情報・資料収集を欠かしてはいけませんし、ある程度の予算も確保しなければならないでしょう。

越境ECモールや自社サイトで海外販売を成功した日系企業も多いので、そういった過去の事例を洗ってみるのも大切な時間となります。

自社にあった越境ECサイトを探す方法。代行業者に相談・利用をするのも有効

越境ECサイトの場合は、自社でデザインや機能・仕様をカスタマイズすることができます。現状のデザインが海外現地人には馴染みがない可能性もあるため、代行業者に相談して現地で流行りのデザインや、カートから購入までのステップを調べてもらうのもいいでしょう。

代行業者と契約するときは手数料の吟味が必要

マーケティングを依頼する場合は月額料金と広告費の実費と手数料が必要となり、代行業者にサポートを依頼する場合は販売手数料が発生するのが普通です。

手数料は販売ジャンルにもよりますが、10～15％前後が平均となります。代行業者が輸出に伴う税関手続きまで代行する場合は、20～30％手数料が発生する可能性もあります。

契約期間の縛りもあるため、どこまで代行業者に委託するかはよく吟味が必要です。

日本の零細・中小企業向け。人気越境ECモール人気ランキング

越境ECモールへの出店が初めてであれば、最初はニッチなモールを狙うのではなく、日本企業に人気のモールがおすすめです。

下記では日本企業が参入しやすい越境ECモールを一覧でご紹介します。

1．アリババ運営。中国最大級の越境ECモール「天猫国際（Tmall Global）」

アリババが運営している越境ECモールの中でも「日本の商品がよく売れる」と高い評判を持つのが「天猫国際」です。アリババには別サイトに「天猫」というECモールもあるのですが、こちらは現地法人（登記）があることが出店の条件となるので、代行業者に販売と発送代行を依頼しなければなりません。

また、天猫国際も出店ハードルは低くはないので、自社で条件をクリアできないようであれば、代行業者に相談するのがいいでしょう。

公式HP：https://www.tmall.hk/

２．PCや家電製品に強み。中国市場2位「京東商城（JD.com）」

天猫に次ぐ中国市場2位の越境ECモール「京東商城」も日本企業に高い人気を誇ります。独身の日のようなイベントは天猫が圧倒していますが、実はそれ以外の平常日は取引高による違いはほとんどありません。

京東商城はPCや家電製品に強みを持っているため、日本製の家電やパソコン周辺機器などは売れる期待が高まります。

ただし、出店条件に関しては厳しく規制されており、フェイク品が出回らないように出品アイテムすべてに正規品の証明が必要となります。自社でブランド品を販売する場合は京東商城がいいかもしれません。

公式HP：https://global.jd.com/

3．日本人にも親しみ深い。米国最大手「アマゾン（Amazon.com）」

米国最大手のECサイトのAmazonも日本企業に推奨できる越境ECモールの1つです。出店方法は日本のAmazonとほぼ変わりませんが、法人の米ドル口座が必要となる点に注意が必要です。口座はPayoneerがAmazonで採用されているので、こちらの口座を作るのがおすすめ。

世界中のユーザーが自国通貨で支払うことができるので、アメリカ人以外の消費者もターゲットにできます。

公式HP：https://www.amazon.com/

4．アメリカ国内のtoCに大きな強み「eBay（イーベイ）」

米国市場ランキングを見ると、1位Amazonに次いで2位はWalMart（ウォルマート）となりますが、WalMartは米国に登記を置く必要があり、出店には米国の納税証明書が必要となるので日本企業にはハードルが高いECモールとなります。

一方でeBayは個人から法人まで幅広くアカウントを持つことができ、出品にかかる手数料も安いため、最初の越境ECモールとしておすすめできます。

ただし、eBayは個人消費者が多く、問い合わせやクレームに対して英語による対応が必要となります。

公式HP：https://www.ebay.com/

5．韓国の越境ECモールなら「11番街」がおすすめ

日本企業が比較的出店しやすい越境ECモールが韓国の「11番街」です。韓国の越境ECモールにおける2位の地位を確立していて、1位のG-marketと比べると出店のしやすさが魅力的です。

EC市場自体は日本よりも若干小さいですが、韓国人は日本人よりもEC使用率が高く、将来性も申し分ありません。日本の製品も依然として人気があるので、10代の若者から40代のミドルエイジまで幅広く訴求することができます。

公式HP：https://www.11st.co.kr/main

自社サイトを越境ECに構築するためのおすすめECサイトランキング

続いて紹介するのは、モールではなく自社で越境ECサイトを運営する際に利用したいECサイトです。

ショッピングカートはもちろん、多言語対応に複数の決済手段など各種機能が用意されているので、自社の体制に応じて必要な機能のみをつけることができます。

1．多言語・多通貨に対応「Shopify（ショッピファイ）」

ECプラットフォーム市場世界2位となる「Shopify」は、世界50の言語、130か国以上の通貨、100種以上の決済方法に対応しているため、越境ECサイトの構築が最もしやすいショッピングサイトと言えます。

WordPressにも対応しているので、Webカスタマイズの技術があれば自社サイトに導入することも可能です。

また、Shopifyの既存テンプレートはシンプルですが機能的で癖がなく、世界共通で受け入れられるデザインとなるので、最初から越境ECとしての運用を目的としているならば、Shopifyのデザインをそのまま使うのもおすすめです。

公式HP：https://www.shopify.com/jp

2．輸出代行で余計な手間をすべて省ける「MakeShop（メイクショップ）」

GMO傘下の「MakeShop」も人気のECプラットフォームの1つです。通常の国内通販サイトとして高い人気がありますが、海外販売も可能で多言語多決済に対応しています。

また、海外販売の代行支援サービスも行っており、外国から注文が発生すると、日本の登録事業者が代わりに商品を購入、発送までの手続きをすべて代行してくれます。そのため、複雑な輸出手続きをしないで済むのが特徴です。

ちなみに多言語に対応しているものの自動翻訳機能がないため、コンテンツを作成したのち、社内で翻訳する必要があることには注意してください。

公式HP：https://www.makeshop.jp/

3．世界1位のシェアを誇る無料プラグイン「WooCommerce」

ショッピングカート市場世界1位のシェアを誇る「WooCommerce（ウーコマース）」は、WordPressに導入できる無料プラグインとして知られています。

社内にエンジニアがいれば即日から運用が可能ですし、Webの知識がなくともダッシュボード（管理画面）から送料や商品登録・価格などを簡単に設定できます。

一方で顧客情報もWordPress内に保有することになるため、漏洩に細心の注意が必要です。

自社の通販サイトを越境ECサイトとして作り直すのであれば、まずはWooCommerceの導入を検討する企業が多いですが、サーバーやWordPressのセキュリティ管理・マルウェア対策はしっかりと講じるようにしましょう。

公式HP：https://woocommerce.com/

4．デザイン性も高い越境対応ECサイト「Adobe Commerce（アドビ・コマース）」

PhotoshopやIllustratorのソフトウェアで有名のAdobe（アドビ社）が提供する「Adobe Commerce（旧「Magento（マジェント）」はWordPressと同じオープンソースのソフトウェアとなります。

越境ECサイトの構築としてはAdobe Commerceの方が機能性に長けていますが、Adobe Commerceの導入やカスタマイズを請け負えるエンジニアやWeb制作会社はまだそれほど多くないのがデメリットです。

また、越境ECサイトの運営に必要不可欠なセキュリティ機能も拡張次第でいくらでも可能ですが、WordPressと比べると費用が高くつくケースが多いようです。

公式HP：https://business.adobe.com/jp/products/magento/magento-commerce.html

5．ヨーロッパの消費者をターゲットにするなら「PrestaShop（プレスタショップ）」

フランスに本社をおく「PrestaShop」は主にヨーロッパ諸国で高い知名度を誇るECサイトです。多言語・多決済、自動為替表示に対応しているので越境ECサイトの構築に利便性があります。

PrestaShopは商品・在庫管理システムに長けていて、複数のサイトの在庫や配送管理をまとめて行うこともできます。PrestaShopが認めている配送業者を指定すれば、配送の追跡も可能です。

ただし、PrestaShopは日本語化されていないため、機能をフルに使うためのハードルは高めとなります。ヨーロッパ地域に特化した越境ECサイトを目指すのであれば、しっかりと扱えることを条件におすすめできます。

公式HP：https://www.prestashop.com/en

まとめ：越境ECランキングを目安にまずは進出する国を検討しよう

今回は越境ECの概要とおすすめモール・プラットフォームをご紹介しました。どのサービスを利用するかは進出する国によって異なるので、まずは希望する国のEC動向の調査からはじめてみるのがいいでしょう。

また、越境ECモールの出店が条件的に難しいようであれば、自社サイトを海外仕様にすることになりますが、結果を早く求めすぎると途中で挫折してしまいがちです。

まずはWebマーケティング会社に問い合わせ、どのようなステップを踏み、どのような広告・SEOといった施策が効果的なのかを相談してみるのがおすすめです。

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